災害に強いビルを作る。BCP対策におけるキュービクルの役割

1. 災害時にキュービクルが直面する「3つのリスク」

近年、自然災害は激甚化しており、ビルの「電気の入り口」であるキュービクルも常に危険にさらされています。具体的には、主に以下の3つのリスクが挙げられます。

• リスク①：水害（冠水・浸水） ゲリラ豪雨や台風による浸水です。キュービクルは屋外の地上や地下に設置されることが多いため、浸水被害に遭いやすい性質があります。内部のトランス（変圧器）や遮断器が一度水に浸かると一発で故障してしまい、機器の交換には数週間から数ヶ月を要することも珍しくありません。

• リスク②：地震による倒壊・転倒 大地震の激しい揺れによって本体が傾いたり、内部の精密機器が破損したりするリスクです。

  また、地面の陥没や建物のズレによって、外部から引き込んでいる高圧ケーブルが断線し、物理的に受電できなくなるケースもあります。

• リスク③：外部要因（飛来物・土砂崩れ） 大型の台風などによる強風で、近隣の看板や屋根材が飛来し、キュービクルの外箱（キャビネット）に激突するケースです。

  外箱が大きく破損すると、雨水の侵入による漏電や火災といった二次災害につながる恐れがあります。

2. BCPの要！災害に強いキュービクルにするための「具体策」

ただ電気を受け取るだけの設備から、災害に耐え抜く「強いインフラ」へと変えるためには、事前のハードウェア対策が不可欠です。

かさ上げ・上層階への設置（水害対策）

まずは自治体のハザードマップを確認し、自社ビルがある地域の浸水予想高さを把握しましょう。その高さよりも上にキュービクルを配置できるよう、コンクリートの基礎を高くする「かさ上げ」を行ったり、新築・改修のタイミングで屋上や上層階へ移設したりすることが有効な対策となります。

耐震クラスの引き上げとアンカーボルトの強化（地震対策）

設計段階からキュービクルの耐震基準を引き上げることが重要です。官公庁施設や防災拠点と同等レベルである「耐震クラスA」などの仕様を採用し、本体を基礎に固定するアンカーボルトを強化することで、大地震の揺れによる転倒・破損を防ぎます。

非常用発電機・UPS（無停電電源装置）との連携システム

電力会社からの送電がストップした際に備え、非常用発電機やUPSと連動するシステムを構築しておきます。停電を検知すると同時に、自動で非常用電源からの供給へと回路を切り替える「ATS（自動切替スイッチ）」をキュービクル内に組み込んでおくことで、空白時間を最小限に抑えて重要設備への通電を維持できます。

3. 「事後」の被害を最小限に抑えるための点検と運用

災害に強いビルを作るためには、設備（ハード）の強化だけでなく、日頃のメンテナンスや運用（ソフト）の視点も欠かせません。

• 定期的な保守点検（予防保全） 外箱のサビや経年劣化によるわずかな隙間を放置していると、災害時の大雨で水が侵入しやすくなります。

  また、小さな隙間から小動物が侵入してショートを引き起こす事例も後を絶ちません。日頃の丁寧な点検こそが、いざという時の耐久力を分ける基礎となります。

• 波及事故の防止機能（OGR・SGRなど） 万が一、自社のキュービクルが被災して壊れてしまった際、そのトラブルが地域の電線へと逆流し、周辺一帯を巻き込む停電（波及事故）を起こしてしまうことがあります。

  これを防ぐために、異常を瞬時に検知して自社線内だけで電気を遮断する「OGR（地絡過電流継電器）」や「SGR（地絡方向継電器）」といった保護装置を正しく作動させておくことが、企業の社会的責任としても極めて重要です。

結論

キュービクルのBCP対策は、単なるビルの設備投資ではなく、「企業の信頼性と従業員の安全、そして事業そのものを守るための投資」です。

法律で定められた毎月の法定点検をクリアするだけでなく、一歩進んだ「災害リスクへの備え」ができているかどうか、この機会にぜひ自社の受電設備を見直してみてはいかがでしょうか。